教育の情報化や「アクティブ・ラーニング」などの主体的な学習の必要性の高まりがあり、文科省では「『デジタル教科書』の位置付けに関する検討会議」を開いた。
5月12日に開催し、有識者17人が参加。今回が初めてとなった。
当会議ではデジタル教科書の位置付けとそれに関連した教科書制度の在り方について協議され、ますは半年かけて月に1回程度審議し、その上で2016年12月までに方向性をまとめるとした。
もし仮にデジタル教科書が「正規の教科書」として位置付けられることになれば、従来から使用されてきた紙媒体の教科書とのミックス時代の到来も想定され、教科書の歴史が大きく変わることになる。
今回の検討会議では、教員、教育委員会、PTA、教科書の出版社、IT企業等、違う立場からデジタル教科書のプラス/マイナス両面について自由討議の形式で話し合われた。
「デジタルの媒体は、紙媒体よりも膨大な情報量が蓄積できる。常時更新して最新情報も得られる。その結果、児童生徒の興味関心が大きく増すメリットもある。半面、情報の質を確保するために、それなりの人手が必要となり、人件費がかさむ」
「特別支援教育の場では、例えば反復させて指導する場では、デジタル化に抵抗感は薄い。積極的に導入する必要がある」
「教育活動の高度化には、ICTの利用は不可欠。その中の1つがデジタル教科書である」
などの問題点が上がったが、積極的に導入するべきという意見が多かった。