英語教育の改革に向け有職者会議が報告書

9月26日、文科省内で英語教育の在り方に関する有職者会議が開かれた。「今後の英語教育の改善・充実方策について」を検討し、座長(吉田研作上智大学教授)の一任で報告書とした。これは国が英語教育改革に向けた5つの提言を中心に示したものである。

＜グローバル化に対応した５提言 ＞
（１）国が示す教育目標・内容の改善
（２）学校における指導と評価の改善
（３）高校・大学の英語力評価と入学者選抜の改善
（４）教科書・教材の充実
（５）学校における学校指導体制の充実


今回の有職者会議で出された報告書は、以下の3部構成である。
１．英語教育改革の背景
２．必要な改革について
３．英語教育の在り方に関する有識者会議における議論の詳細

吉田座長は会合終了後、「報告書の内容に満足している。色々な意見を持っている委員の方々と議論ができて大変良かった」という感想を述べた。また、「日本の英語教育はうまくいっていない。その理由には入試があった。そこにメスを入れることは本当に大きな改革だと思っている。センター試験への換算方法などを含めて精査する必要がある」と今後の課題に関しても注文を出した。