学生が討論・グループ学習などを通じて能動的に学ぶ「アクティブ・ラーニング」の導入が学習指導要領改訂の大きな柱になっている。
もともと「アクティブ・ラーニング」は大学教育における用語だが、大学自体ではどうなっているのかを文科省の調査結果で明らかになった。
同調査によると4割以上の大学が大学図書館内にアクティブ・ラーニング用のスペースを設置しているとのこと。
(文科省が国公私立大学779校を対象に調査)
そしてこのアクティブ・ラーニング導入を加速させているのが、グローバル人材育成を求める経済界と政府の教育再生実行会議だ。
いつでもどこでもインターネットで必要な知識や情報が得られる時代の要請が背景になり、知識量が多いだけの人材はいらなくなりつつあるのがアクティブ・ラーニングスペースの設置増大に繋がっている。
「書棚に多くの本が並んでいる」という大学図書館のイメージは段々と変わってきているようだ。